UNEMPLOYED ECONOMICS

失業中で暇な人が経済学を学んでいくブログです。

『MMT[現代貨幣理論]がよくわかる本』

MMT[現代貨幣理論]がよくわかる本』(望月慎著、秀和システム)を読了しました。

 

 

MMT(Modern Monetary Theory、現代貨幣理論)」というのは、最近にわかに注目を浴びている経済理論で、いわゆる非主流派経済学、特にポストケインズ派経済学と呼ばれる経済学派からの影響を大きく受けている理論です。

MMTに強い影響を与えた経済学者としては、アルフレッド・ミッチェル‐イネス(Alfred Mitchell-Innes, 1864-1950)、ゲオルグ・フリードリヒ・クナップ(Georg Friedrich Knapp, 1842-1926)、ジョン・メイナード・ケインズJohn Maynard Keynes, 1883-1946)、アバ・ラーナー(Abba Lerner, 1903-1982)、ウェイン・ゴドリー(Wynne Godley, 1926-2010)、マルク・ラヴォア(Marc Lavoie, 1954-)、ハイマン・ミンスキー(Hyman Philip Minsky, 1919-1996)といった人物が挙げられます。

著者の望月慎(もちづき・しん)さんは、早くからネット上でMMTを紹介する記事を書いていて、俗に「MMT四天王」の一人と称されている人物ですね。

 

では、この本でどのようなことが解説されているかわかるように、目次を紹介しておきたいと思います。

 

第1章 MMTとは

第2章 租税貨幣論

第3章 機能的財政論

第4章 信用貨幣論・内生的貨幣供給理論

第5章 債務ヒエラルキー・債務ピラミッド

第6章 ストック・フロー一貫モデル

第7章 ジョブ・ギャランティ

第8章 MMTの開放経済(国際経済)分析

第9章 MMTによって防ぐことができる様々な誤り

第10章 MMTに関連する発展的な議論

 

MMTに関する基本的な論点が一通り網羅されており、とりあえずこの本を読めばMMTがどんな理論なのか、その概要を知ることができます。

 

今はまだ、この理論がすべて正しいのかは判断できませんが、基本的におかしな議論はなされていないようです。

とりあえず抑えておかなければならないのは、MMT派はリフレ派とは大きく考え方が異なるということです。

中央銀行の大規模な金融緩和によって期待インフレ率を引き上げ、実質金利を引き下げるというインフレ目標政策についても、MMT派はその効果について批判しているようですね。

さらに、MMT派は積極財政派とも異なるようです。

特に、「政府の通貨発行権を行使すれば、徴税しなくてもよい!」といった無税国家論の類とは、MMTは全く無関係です。

MMTでは、タックス・ドリブン・マネタリー・ビュー(Tax-Driven Monetary View)と呼ばれる考え方により「税が貨幣を駆動する」と主張しており、無税国家は原理的にあり得ないとしています。

世の中の多くのMMT批判は、MMTとトンデモ積極財政論を同一視してのものだと思いますが、MMTMMTを騙ったトンデモ積極財政論は別のものであることをしっかり理解しておく必要があると思います。

 

この本には、「MMTでは裁量的財政政策の採用は忌避される」といったことも記載されており、正直言って少し驚きました。

 

 MMTを引用しつつ裁量的財政政策を主張したり、あるいはその逆に、裁量的財政政策への批判をそのままMMT批判に転用したり、という錯誤が昨今目立ちますが、いずれもMMT(あるいはMMT派経済学者)に対する誤解に基づくものです。

 まして、あるインフレ率ないし名目GDPを目指して財政出動するなどといった政策方針は、決してMMTから理論的に導出されるものではありません。

 

この文章を読んだだけでも、「もしかすると、自分はMMTについて誤解していたかも?」と思う人は多いのではないでしょうか?

MMTでは裁量的財政政策ではなく、累進課税やジョブ・ギャランティ・プログラム(Job Guarantee Program:JGP、就業保証プログラム)などの自動安定化政策を志向しているのですね。

 

この本は、基本的に平易な文章で書かれていますが、内容的には必ずしも平易ではありません。

読みこなすためには、少なくとも基礎的な経済学の知識を必要とすると思いますが、それでも、特に反MMTの人にこそ読んでほしい一冊だと思いました。