UNEMPLOYED ECONOMICS

失業中で暇な人が経済学を学んでいくブログです。

放送大学『現代経済学('19)』第14~15回

録画しておいた放送大学『現代経済学('19)』の第14~15回を視聴しました。

 

第14回では、アメリカ経済学会により40歳以下の経済学者に与えられるジョン・ベイツ・クラーク賞(John Bates Clark Medal)について紹介されていました。

取り上げられていたクラーク賞受賞者は、デヴィッド・カード(David Edward Card, 1956-)、スティーヴン・レヴィット(Steven David Levitt, 1967-)、マシュー・ラビン(Matthew Joel Rabin, 1963-)、エスター・デュフロ(Esther Duflo, 1972-)、ラジ・チェティ(Nadarajan "Raj" Chetty, 1979-)、マシュー・ゲンツコウ(Matthew Gentzkow, 1975-)で、「実証経済学(positive economics)」や「行動経済学(behavioral economics)」の分野で功績のあった経済学者たちです。

 

この中で日本でも名前が知られている経済学者と言えば、やはり『ヤバい経済学―悪ガキ教授が世の裏側を探検する(Freakonomics: a rogue economist explores the hidden side of everything)』がベストセラーとなったレヴィットでしょうか。

私が興味があるのは、カードとアラン・クルーガー(Alan Bennett Krueger, 1960-2019)による最低賃金引き上げについての分析ですね。

最低賃金を引き上げると、最低賃金で働いていた労働者の雇用が失われてしまうと考えられていますが、この共同研究によれば、最低賃金を引き上げても必ずしも雇用は減少しないということのようです。

急激に引き上げたりしなければ、雇用を悪化させることなく、低賃金労働者の所得向上を図ることができるかもしれません。

日本の最低賃金も、全国平均(あるいは、全国一律)で時給1000円程度まで引き上げる必要があるのではないでしょうか。

 

第15回では、ノーベル経済学賞を取り逃した経済学者について紹介されていました。

取り上げられていた経済学者は、ロイ・ハロッド(Roy Forbes Harrod, 1900-1978)と森嶋通夫(もりしま・みちお、1923~2004年)です。

 

2017年までのノーベル経済学賞受賞者79名のうち、アメリカ国籍は54名で全体の68%を占めています。

また、受賞時の在籍大学はシカゴ大学が13名となっており、シカゴ学派に属する経済学者が多く受賞していることがわかります。

残念ながらノーベル経済学賞は、新自由主義的な経済学にお墨付きを与える役割を果たしてきたのですね。

市場経済や資本主義に疑問を呈するような研究であれば、本人の意図はどうであれ、ノーベル経済学賞の受賞は難しくなってしまう。

ジョーン・ロビンソン(Joan Violet Robinson, 1903-1983)、ニコラス・カルドア(Nicholas Kaldor, 1908-1986)、ピエロ・スラッファ(Piero Sraffa, 1898-1983)、ミハウ・カレツキ(Michał Kalecki, 1899-1970)といった、イギリスで活躍したケインズ経済学者たちもことごとくノーベル経済学賞を取り逃しています。

 

ハロッドはケインズ経済学を動学化し、現在では「ハロッド=ドーマー・モデル」と呼ばれている経済成長理論を構築した経済学者です。

この理論では、安定的な経済成長率の実現は非常に困難という「不安定性原理(ナイフエッジ原理)」が導き出されてしまうので、これがノーベル経済学賞を取り逃す原因となったのかもしれません。

ノーベル経済学賞の功罪については様々な考え方があると思いますが、私は森嶋教授が語ったという言葉が結構重いように感じました。

 

「まあ、ノーベル経済学賞なんか、ないほうがいいね」

 

この『現代経済学('19)』は、ノーベル経済学賞受賞者の生い立ちや学問業績を振り返りながら、現代の経済学の潮流が学べるというとても面白い科目でした。

現代の経済学は行動経済学や実証経済学など、反証可能性のある科学として進化を続けているということがわかりました。

放送大学の講義は無料で視聴できるので、現代の経済学に興味がある方は再放送をチェックしてみてはいかがでしょうか。