UNEMPLOYED ECONOMICS

失業中で暇な人が経済学を学んでいくブログです。

日本のコアCPI上昇率とCI一致指数(1985~2018年)

一昨日に「日本のコアCPI上昇率とDI一致指数(2006~2016年)」という過去記事をはてなブログに移転したのですが、なんで私はCI一致指数ではなく、DI一致指数を採用してるんでしょうかね???(笑)

 

unemployed-economics.hatenablog.jp

 

内閣府が毎月発表している「景気動向指数」には、「コンポジット・インデックス(composite index:CI)」と「ディフュージョン・インデックス(diffusion index:DI)」があり、CIは景気変動の大きさやテンポ(量感)を、DIは景気の各経済部門への波及の度合い(波及度)を測定することを主な目的としています。

CIとDIには、それぞれ景気に対し先行して動く先行指数、ほぼ一致して動く一致指数、遅れて動く遅行指数があります。

昔はDIが中心となっていたのですが、2008年4月分以降はCIを中心にして公表されるようになっています。

 

・・・というわけで、総務省統計局ホームページでコアCPI上昇率(前年同月比)を、内閣府ホームページでCI一致指数を調べてみました。

 

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出典:総務省統計局「消費者物価指数(CPI)」、内閣府景気動向指数

 

現在公表されている景気動向指数は平成22年(2010年)が基準年となっており、2010年を100として算出されています *1

1985年以降のCIについては平成22年基準に基づいて遡及改訂されていますので、今回は1985年以降のコアCPI上昇率(前年同月比)とCI一致指数をグラフにしてみました。

CI一致指数が上昇しているときは概ね景気が良くなっている、下降しているときは概ね景気が悪くなっていると判断することができます。

ただし、景気転換点を示す景気の山や谷(景気基準日付)の判定については、「ヒストリカルDI」という指数が用いられています。

1989年・1997年・2014年にコアCPI上昇率が跳ね上がっているのは、消費税が導入・増税されたことによるものですので、ご注意ください。

 

結果は見ての通り、CI一致指数が上昇したり下降したりすると、少し遅れてコアCPI上昇率も上昇したり下降したりしていることがわかります。

つまり、景気が良くなったり悪くなったりすると、少し遅れてコアCPI上昇率も上がったり下がったりするわけですね。

景気の変動に遅れて物価が変動するのですから、「インフレ→好況/デフレ→不況」ではなく、「好況→インフレ/不況→デフレ」であるということになります。

ですから、「景気が悪いのはデフレのせいだ!」「インフレにすれば景気が良くなる!」といった主張は、まったくおかしなものであることがわかります。

経済全体にとってはデフレよりインフレのほうが望ましいだろうとは思いますが、残念ながら、物価をコントロールすることによって景気をコントロールすることはできないのですね。

 

主張している内容は2年前の記事と全く同じなのですが、どう考えてもDI一致指数を見るより、CI一致指数を見たほうがわかりやすいですよね(苦笑)

2年前のことなので、どうしてDI一致指数を採用したのかよく覚えていないのですが、あまりにも見づらいグラフだったので、今回はCI一致指数を採用してグラフを再作成してみました。

 

※注:2018年12月4日にAmebaブログにて投稿した記事を転載しています。

*1:12月7日に公表される10月分速報から、基準年が平成27年(2015年)に変更される予定となっています。