UNEMPLOYED ECONOMICS

失業中で暇な人が経済学を学んでいくブログです。

先進7ヵ国の合計特殊出生率(1960~2014年)

前回は、1980年頃までは有配偶出生率、1980年頃からは有配偶率そのものが低下することにより日本の合計特殊出生率は低下しており、1974年以降は人口置換水準を下回り続けているということを確認しました。

それでは、日本以外の先進国は、いったいどのような状況なのでしょうか?

 

・・・というわけで、経済協力開発機構(Organization for Economic Co-operation and Development:OECD)ホームページで先進7ヵ国の合計特殊出生率を調べてみました。

 

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出典:経済協力開発機構OECD)「Fertility rates

 

「先進7ヵ国」は、先進国首脳会議参加国(いわゆる「G7」)としました。

OECDホームページでは1960年以降のデータが公表されていたので、今回は1960~2014年のグラフを作成してみました。

なぜか、カナダだけ2012年までしかデータが無かったので、カナダ統計局ホームページも見てみたのですが、やっぱり2012年が最新でした(何やってんだ、カナダ統計局!)。

 

見ての通り、少子化は日本だけでなく先進国共通の課題なんですね。

このグラフからも、「長引く不況で日本は少子化になっている!」などという考えが誤りであることがわかります。

 

日本は他の先進国に先駆けて少子化が進んでいたものの、1970年代半ばから1980年代半ばくらいまでは、他の先進国とたいして合計特殊出生率が変わらないことが見て取れます。

問題はそこからで、少子化対策に成功した3ヵ国(フランス・アメリカ・イギリス)と少子化対策に失敗した3ヵ国(ドイツ・日本・イタリア)に明暗が分かれてしまっているんですね。

 

特にフランスは、1993~1994年に最低値1.66を記録してから盛り返し、2010年には人口置換水準までもう一息の2.02にまで回復しています。

どうやら、日本が少子化対策で学ぶべき国はフランスであるということになりそうですね。

 

※注:2016年9月3日にAmebaブログにて投稿した記事を転載しています。